【人を雇う方法・人の雇い方】雇用形態別にメリット・デメリットを紹介

人が足りない！すぐにアルバイトやパートの募集をかけていませんか？まずは雇用形態や契約方法を考えてから人を探すことが大切です。なぜなら、人件費は会社の事業や今後の状況に大きくかかわってくることだからです。この記事では、それぞれの雇用形態別にメリット・デメリットを紹介し、本当に必要な人を雇う方法をご紹介します。

【人を雇う方法・人の雇い方】雇用形態別に4種類ご紹介

ここでは人を雇う時の雇用形態を大きく４種類にわけてご紹介します。

アルバイト・パートのメリットデメリット

「人を雇う」と聞いて思い浮かぶ一番身近な雇用形態が「アルバイト・パート」ではないでしょうか。

人口が多かった時代には簡単に人が集まっていましたが、少子化の今はなかなか思うような人が集まらないという現状もあります。

この、「アルバイト・パート」という雇用形態のメリットとデメリットは以下になります。

「アルバイト・パート」は雇用契約とはいえ低賃金になるがゆえに賃金以上のことを従業員に求められない現実もあると言えるでしょう。

また、「スキルレベルが求めていたものと違う」という問題もよくおこります。未経験の採用ならばよいのですが、中小企業・個人事業主の場合は即戦力が必要な場合が多いです。

その場合、雇用までの契約手続き含めて思っていた採用が出来ていないにも関わらず採用に対して時間を大量に消費してしまう恐れがあります。

派遣社員のメリットデメリット

次に派遣社員のメリット・デメリットです。

派遣法が出来てから年月が経ちますが、正社員との垣根がなくなってきていることは実際の肌感覚で多くの人が感じているのではないでしょうか。

そして、派遣会社が間に入るため、単価は高い状況は変わりありません。

だからといって、スキルレベルが高いことに直結するわけではなく、突然辞めてしまうリスクが高いことも最近では浮彫になってきています。

ライター自身も大企業で派遣さんを雇っていましたが、正社員以上のスキルレベルのかたもいれば突然辞めてしまって非常に困った経験もしました。

派遣法により3年以上同じ人に頼めない（※一部例外あり）という問題もあるため、現在は派遣さんに頼らない企業も増えてきています。

正社員のメリットデメリット

今後事業を大きくしていくためには「正社員」が必要な時期は必ず来ます。ただ、そのタイミングを見誤らないようにしたいものです。

会社の発展・会社を守るためにも以下のメリット・デメリットを把握し、自社が今本当に「正社員」が必要かどうかは試算して見極める必要があります。

正社員はある程度会社の売上が安定し、方向性が見えてきたら考える雇用形態になります。

一人の人を雇うことで固定費が必ずかかりますし、法律も絡み、簡単に退職させることも難しい雇用形態です。

今は昔のように一生に1社だけ、ということはありませんが、企業側へある程度のリスクがあることは考えて採用を進めてください。

試用期間を設け、契約社員から正社員へ、という流れをおすすめします。

業務委託契約のメリットデメリット

最後に「業務委託」という契約方法です。

業務委託はプロに業務を委託する契約形態になります。イメージとしては、BtoBのイメージです。

そのため、支払った費用も「給与や人件費」ではなく「外注費」になります。

メリット・デメリットは以下です。

業務委託契約は短期間で発注できてコストも削減でき、スキルも担保されますが、探し方がわからないという声を聞きます。

最近は副業も増え、業務委託のレベルは各段にあがっていますし、また、業務委託出来る業務も増えました。

昔は、デザイナー・漫画家・文章を書く人などはSOHOのイメージがありましたが、現在では経理・営業・人事などあらゆる業務委託の仕事が増えています。

是非困ったときにはオススメしたい方法です。

業務委託が出来る人の探し方

1人社長でまだ人件費がかけられない企業には業務委託を利用することがオススメな方法です。

ただ、どこでその人を探すかわからないという場合も多いのではないでしょうか。

現在はCMをしている企業もありますので、ここでいくつかご紹介したいと思います。

①「ココナラ」ならネットでプロに発注・相談できる

CMでも話題の「ココナラ」をご存じでしょうか。2021年10月時点ではユーザー数が227万人に突破し、東証マザーズに上場しました。

ココナラでは、あらゆる知識やスキルを持った方を探すことが出来るプラットホームです。例えば以下の項目が発注できます。

• ホームページ作成（WordPressカスタマイズ、ブログ構築、サイト更新）
• デザイン作成（ロゴ、チラシ、バナー、名刺）
• イラスト作成
• 動画の発注
• SNSマーケティング（Instagram・Twitterなど）
• 経理の代行

実際に取引があった過去の評価なども一目でわかることが出来ますので、発注の際にも安心です。

まずは登録をしてあとは発注できる人を探すだけです。

勿論、発注者側の登録は無料で、支払の際に手数料を上乗せで支払う仕組みになっているので、発注しない限りは費用は発生しません。

②CrowdWorks　あらゆる仕事を発注できる！

仕事の種類は200種類以上、登録者数は443万人（2021年11月）と大規模なクラウドソーシングサイトとして有名です。2014年に東証マザーズに上場しています。

仕事を発注したらプロの受注者が応募してくる形式になっています。

ココナラと同じように発注者と受注者には評価を入れる項目がありますので、点数を見ながら安心して発注できるのが特徴です。

最近では、副業の登録者が増えた印象がありますが、基本的にプロの業務委託のメンバーが在籍しているので、業務の質は高いと感じています。

どうしても仕事の発注が不安なかたは、特に実績の高いワーカーはプロクラウドワーカーとして認定されているので、このようなワーカーに依頼をすることで、より一層安心して発注が可能です。

クラウドワークスへの登録は無料で発注した際に手数料が引かれる仕組みになっています。

CrowdWorks

③Lancers

クラウドワークスと同様に知名度が高いランサーズは導入企業も40万社を突破し、登録ワーカーが110万人です。（2021年11月）2019年12月には東証マザーズへ上場しました。

こちらも幅広く仕事の種類があり、クラウドワークスと比較検討されることが多いです。

ランサーズのメリットとしてはサポート体制がしっかりしているため、初心者でも安心して使うことが出来るところです。

HP:https://www.lancers.jp/

④SOHO

創業10年、70業種以上、登録会員数22万人以上のSOHOは自宅でプロのクラウドワーカーが働いてくれるというシステムです。

サイト自体は広告が沢山貼ってあるので不安になるかもしれませんが、これは広告収入で運営しているからです。

そのため、双方の仲介手数料や登録料手数料はありません。

サイトが少し見づらい代わりに手数料なくお仕事の受発注が出来るという仕組みです。

他社と比べると少し金額が低い設定となっていますので、本当に費用がない場合に頼りにしてもよいかもしれません。

HP：https://www.atsoho.com/

手数料リスト

以下はこちらの4つのサイトの使用手数料をまとめた表です。

決定した金額からマイナスされ、受注者が金額を受け取ることになりますので、受注者の受取金額も考えて設定します。

	①ココナラ	②CrowdWorks	③Lancers	④SOHO
手数料	各決済別に手数料率(22%)をかけた額が 販売総額から差し引かれます。 （※電話サービスは別途）	10万円未満は20％ 10万円以上は10％ 20万円以上は5％ 上記金額に消費税上乗せ	10万円以下は20％ 10万円以上は10％ 20万円以上は5％ 上記金額に消費税上乗せ	無料

まとめ

【人を雇う方法・人の雇い方】雇用形態別にメリット・デメリットを紹介しました。

自社が今必要な人はどういう雇用形態でどういう人材なのか、分析することはできましたでしょうか？

人を雇う前に是非一度立ち止まって考えてみてください。